BtoC業界ではECサイトで商品を購入することは当たり前になりましたが、BtoB業界においては必ずしも浸透しているとはいえないのが現状です。
とはいえ、トラスコ社のオレンジブック、MONOTARO社のモノタロウ、ミスミ社のMISUMI-VONA、またAmazonやアスクルも同業界に進出しています。

こうした競争環境から、大手商社も自社ECサイトを始める企業が見受けられるようになってきました。

ECサイトはオープンまでにも苦労はありますが、オープン後の運用段階でも、想定していたより苦労されるケースが多いです。
その解決策のひとつとして、商品登録を自社で行っている企業様に向けて、商品登録をアウトソーシングするメリットをご紹介します。

ECサイトにおける商品登録に求められること

そもそも商品情報とは

商品情報と一口にいいますが、これを分解すると基礎情報と応用情報に分類することができます。

• 基礎情報：ほしい商品を特定するための情報や流通に必要な情報
  例　正式商品名、型番、商品コード、JANコード、価格、単位、梱包サイズ、重さ　など
• 応用情報：商品を絞り込む、選びきるために必要な情報
  例　代表画像、サブ画像、使い方動画、スペック情報、素材、生産国　など

情報はあればある分だけECサイトに掲載しようと考えがちですが、2つの理由から検討が必要です。

1. メーカーやカテゴリによって情報にばらつきがあるのは、ユーザビリティが良くない
2. 公開している情報は、メンテナンス工数が発生する
   

この②を十分に考慮しないと、ECサイトの運用が始まってから、商品情報のメンテナンスが追い付かない、という事態になりかねません。

運用工程における盲点

BtoBの場合、BtoCとは商品の購買を決める要因が異なります。
リピート購入も多く、条件や仕様をクリアしていればメーカーやブランドにはこだわらない、といったこともあります。
また企業戦略として、安くなっている商品を大量に買い付けて、さらに値引かれた金額で購入するということも一般的です。

なので商品を探す際に、商品名や型番、商品コード、JANコードをコピペしてサイト内検索をすることがあります。つまり、ECサイト内であれこれと情報を見比べて、購入検討することはないのです。

以上のことから、基礎情報と応用情報には優先度があり、応用情報よりも基礎情報の方が優先度が高くなるのです。しかしECサイトに公開している以上、変更のあった情報は、いくら優先順位が低くても更新しないとまずいわけです。

下表のように運用時の更新ボリュームを想定せずに始めてしまうと、ベター作業に時間を取られて本来やるべき業務が出来なくなってしまう可能性があるのです。

ECサイト立ち上げの際に頑張って手に入れることができた情報も、運用時に同じように入手できるとは限りません。そうなると、重要ではない情報なのに更新に工数がかかってしまい、本来の作業目標を達成できなくなってしまうおそれがあります。

卸価格は企業戦略によって、日々変更があるものです。これをデイリーで更新しなければならないのに、優先順位の低いものによって更新が追い付かない、という事態に陥らないように、どの情報を公開するのかをあらかじめ考えて決めなければならないのです。

自社社員が更新作業に追われることは、本来の狙いに沿っているのか

BtoB業界ではECサイトの売上が大きくありませんが、始める企業が増えているのには理由があります。

そのひとつとして、小口顧客をWeb注文に誘導し、営業マンの時間を大口顧客に集中するための営業戦略ということがあります。

営業の人件費をより効率的に使うには、小口顧客の売上を上げるよりも、大口顧客の売上を上げる方が良いからです。
とはいえ小口顧客の対応も必要なので、ユーザー自身がWebサイトで商品を選定・購入する「セルフ化」の流れが進んでいるのです。

ただし、ECサイトの売上自体はすぐには大きくならないので、商品情報の更新作業を自社内で実施するケースが多くあります。
内製化することで、キャッシュアウトを発生させないためです。

しかし、ECサイトを稼働する本来の目的は何でしょうか。

商品情報の更新作業は、内製でもできますが、アウトソーシングでもできるのです。
さらに、アウトソーシングはルール化して大量に処理することが得意なので、数週間後、数か月後には内製よりもコストパフォーマンスよくできている可能性が高いです。

当社の運用支援業務では、月に2万件以上の商品情報の更新作業も受託しています。
ご興味がある方は、お気軽にお問い合わせください。

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